エコタイヤ性能比較表

エコタイヤ性能比較表

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 エコタイヤとは環境に優しいタイヤの総称です。低燃費に優れていることが最も主張性を高めています。その効果として燃料費を抑えることができ、更には走行時のCO2排出量を削減し、環境に優しいタイヤと謳われます。

 エコタイヤの発想はミシュランの グリーンタイヤ が発端では、とも言われています。1992年に初めて実用化されたタイヤは、転がり抵抗が低減 されているのが特徴でした。

 シリカと呼ばれる特殊な素材をコンパウンドに配合し、転がり抵抗低減への効果を実証したのです。タイヤにとっての大きな転換点となりました。

 それまでは転がり抵抗の低減を図ろうとすると、グリップや磨耗性能が犠牲になる、と考えられていましたが、この技術でミシュランはエコタイヤを実現したのです。大きな影響を受けた国産タイヤメーカーは、新たな技術でタイヤを開発し、エコタイヤを超えた 超エコタイヤ とも呼ばれる発想を展開することになります。

エコタイヤから低燃費タイヤへ

 2006年ころには普及が進む一方で、エコ性能の主張がメーカーによってバラバラ、効果の後ろ盾も弱いなど、肝心のユーザーには戸惑いが見られるようになったのです。自社商品の優秀性を打ち出すのは当然ながら、結果としては市場での混乱を拡大させる懸念が生じていたのです。

 これにより進化が加速していたエコタイヤは、新たな局面を迎えることになります。2010年には低燃費タイヤが出現し、タイヤの 転がり抵抗 と ウェットグリップ の規定をグレーディングにより表示し、客観的なタイヤ性能を示すことになります。

 この間、タイヤ → エコタイヤ → 超エコタイヤ まで到達、→ 低燃費タイヤ に至ります。エコタイヤと低燃費タイヤの関係は、進化の流れから捉えるとエコタイヤの発展系が低燃費タイヤです。しかし含みも持たされており、微視的追求として低燃費タイヤ、それを取り囲む巨視的展開がエコタイヤ、というニュアンスも見られます。

関連情報

2016 各メーカー別エコタイヤ性能比較

「低燃費タイヤ等普及促進」に関するガイドラインの制定

  エコタイヤは、表示されるデータ等に関して各メーカー独自の見解によるもので、ユーザーに対して公平な情報提供が求められていました。そこで、データ計測の統一的な見解や情報提供等について、国交省及び経産省が主導し、最終的には業界自主基準として示されることになりました。これが 低燃費タイヤ です。

 業界自主基準としたタイヤ性能のラベル表示については、一般社団法人 日本自動車タイヤ協会(JATMA)より、ガイドライン(ラベリング制度) が発表されています。

 ラベリング制度は、市販用乗用車の夏タイヤが対象であり、2010年1月からタイヤ各社が任意で段階的に適用、2011年12月までに完了する。但し低燃費タイヤについては、2010年12月までに完了。

 タイヤにはグレーディングシステム(等級制度)を設け、「転がり抵抗係数」を5等級(「AAA」「AA」「A」「B」「C」)に、「ウェットグリップ性能」を4等級(「a」「b」「c」「d」)にレベル分けします。

 低燃費タイヤの性能要件は、転がり抵抗係数が「A」以上(「AAA」「AA」「A」)、ウェットグリップ性能が「a」「b」「c」「d」の範囲内とします。表示方法は、グレーディングシステムをカタログやホームページ等で表示、要件を満たした低燃費タイヤである場合、低燃費タイヤ統一マークを併せて表示する。

 なおグレーディングシステムにある転がり抵抗係数、ウェットグリップ性能に適合しないものについては対象外です。

 2010年1月からの導入は、7シーズン目を迎え既に第2世代に入っています。毎シーズン変革が進み、カテゴリーの充実も勢い進んでいます。但し、コンフォートやスタンダードのカテゴリーに比較して、性能の対極距離が著しいスポーツやスポーツコンフォートは、実現へのハードルが相当高いと感じています。それでも低燃費タイヤの普及は一層進み、エコタイヤから低燃費タイヤへの移行は順調に進んだ、と言えるのでは。

 エコタイヤに比較しメリットを感じる低燃費タイヤながら、規定ではタイヤ業界による自主基準止まりです。また基準は先行議論が進んでいた欧州を参考にしたもの。因みに欧州では2012年11月から法規制により施行され、転がり抵抗とウェットグリップ、そしてノイズが加わっています。

 国内制度は欧州に専攻するもノイズの扱いに課題を残し、公平性に対しても更なる厳密さが必要では、という声も聞かれるケースが見られます。

 参加企業は、㈱ブリヂストン、住友ゴム工業㈱、横浜ゴム㈱、東洋ゴム工業㈱、日本ミシュランタイヤ㈱、日本グッドイヤー㈱、㈱ハンコックタイヤジャパン、クムホジャパン㈱、ナンカンタイヤ㈱、㈱オートバックスセブン、ピレリジャパン㈱、ネクセンタイヤ コーポレーション、㈱マキシスインターナショナルジャパン。(2016年3月現在)

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